地球環境と自動車

自動車が排出する温室効果ガス

Tue, 19 Jul 2005 21:14:16 +0900

今日、私たち人間の生活は技術の発達により、非常に豊かで快適なものになってきた。
しかし、技術の発達がもたらしたのはいい事ばかりではない。地球環境へは多大な悪影響を及ぼしている。

私たち人間の生活から出される排出ガスが原因で、地球の気温は日々上昇してきている。
IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の報告によると、「最近50年間に観測された地球温暖化の大部分は、人間活動に起因する温室効果ガス濃度の増加によるものだった可能性が高い」という。

そして、その温室効果ガスを大量に排出しているものの一つに自動車が挙げられる。

地球環境にやさしい自動車

Tue, 19 Jul 2005 18:17:43 +0900

　自動車に関する環境対策として、ハイブリッド自動車やソーラー自動車、水素ガス自動車など環境にやさしい自動車なども開発されている。以下に簡単な概要を挙げる。

ハイブリッド自動車
内燃機関とモーター等の原動機を併用して走行する自動車。

ソーラー自動車
太陽電池を用いた電気自動車。

天然ガス自動車
圧縮した天然ガスを燃料にして走行する自動車。

メタノール自動車
アルコールの一種であるメタノールを燃料として走行する自動車。

水素ガス自動車
ガソリンの代わりに水素をエネルギーとする自動車。

自動車リサイクル法

Tue, 19 Jul 2005 18:16:05 +0900

自動車が地球環境に及ぼす影響には、温暖化や大気汚染だけではない。
今日、自動車の不法投棄が一つの問題となっている。かつては、使用済みとはいえ自動車からは「金属」や「部品」が取れ、市場価値が高かったので売買をした後のごみを処分しても利益が出ていた。

しかし、ごみ処理場の余裕地がなくなり、ごみの処分代金が高くなるばかりである。
費用が嵩むからといって逆に処分代を払って処分しなくてはならないケースが増え、それが嫌な所有者はその辺に不法投棄をするようになったのだ。
所有者だけならまだしも、処分代をもらっているにもかかわらず引取業者までが不法投棄をすることもしばしば見受けられる。

そこで、制定されたのが、自動車リサイクル法である。この法律により、誰が、誰のものを、どこで、どのように処分したかを追跡調査されるようになった。
ごみをフロン・エアバック・シュレッダーダストの3つに分け、その｢自動車｣の大きさや先程の3用品に応じてリサイクル料を事前に回収し、それらの処分費用に充てることにした。

自動車ＮＯｘ・ＰＭ法と大気汚染対策

Tue, 19 Jul 2005 18:13:41 +0900

　大都市部を中心に大気環境基準の達成率が低い事から、ディーゼル車からは排出され、粒子状物質（ＰＭ）について、発がん性等の健康被害が懸念されている。
こうした背景を受けて、制定されたのが、自動車ＮＯｘ・ＰＭ法である。この法律には、一定の自動車に関して、より窒素酸化物や粒子状物質の排出の少ない車を使うよう、「車種規制」と言う規制が盛り込まれている。

法の対策地域
埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、愛知県、三重県、大阪府、兵庫県などの各市町村において、以下の用件を同時に満たす大気汚染の厳しい対策地域（窒素酸化物対策地域、粒子状物質対策地域）に適用される。

自動車交通が集中していること

大気汚染防止法等による従来の措置（工場･事業場に対する排出規制及び自動車の製造段階における排出ガス規制等）だけでは、二酸化窒素及び浮遊粒子状物質に係る大気汚染環境基準の確保が困難であること

法による車種規制
　平成14年10月1日以降は、排出ガス基準に適合していない車を対策地域内で新規登録することはできない。また、平成14年10月1日以降に対策地域外で新規登録された排出ガス基準に適合していない自動車を対策地域内に移転登録することもできない。

　すでに使用している自動車（使用過程車）については、その車種及び初度登録日（新車として登録された日）に応じて定められる猶予期間を超えると車検に通らなくなる。

社会経済の主要な分野での環境問題の取り組み

Tue, 19 Jul 2005 18:11:37 +0900

低公害車の導入
　国等の各機関では、グリーン購入法に基づき低公害車の優先的な調達を推進している。特に一般公用自動車については、平成13年5月に内閣総理大臣から、

原則として14年度以降3年を目途にすべて低公害自動車に切り替えること

13年度においても、交換車両はすべて低公害自動車とする努力をすること

との指示があったことから、これを円滑に推進するため、低公害自動車の導入計画を公表し、これに基づいた積極的な取組を進めている。

　　また、低公害性の抜本的な改良を目指す燃料電池自動車、ジメチルエーテル自動車、次世代ハイブリッド自動車、高効率天然ガス自動車等の次世代低公害車の技術開発を促進するとともに、政府においても試験的市販が開始された燃料電池自動車を率先導入している。

　　さらに、道路交通情報通信システム（ＶＩＣＳ）の推進や交通安全施設の整備等による交通流対策及び公共車両優先システム（ＰＴＰＳ）等の整備による公共交通機関の利用促進により、交通渋滞の緩和を図り、自動車からの人工排熱の低減を目指したヒートアイランド対策にも努めている。
　　
　　今後、アイドリングストップ機能つき自動車を導入する人に対しては、通常車両との差額の一部を補助する制度を導入するとのことである。
また、全国各地での講習会・試乗会の実施、モニターの募集、レンタカーへの導入等、アイドリングストップに対する国民各層への総合的な普及啓発を図っていくようだ。

　　次世代低公害車の本命と目されている燃料電池自動車について、日本において世界に先駆けた早期実用化を図るため、燃料供給から自動車走行まで一貫した大規模な公道走行実証試験を首都圏で実施、燃料電池自動車を大量生産するために必要となる型式指定が取得可能となるよう安全・地球環境に関する技術基準を整備するために必要な試験を実施するほか、高効率燃料電池システムの実用化技術開発は、標準基準の整備に向けた研究開発を行うという。

排出ガス抑制対策

Tue, 19 Jul 2005 18:09:14 +0900

　自動車による温室効果ガスの排出ガス量を抑制するため、環境省ではさまざまな取り組みを行っている。たとえば、クリーンエネルギー自動車を含む低公害自動車の開発・普及の促進を図るため、民間事業者当に対する購入補助を実施したほか、自動車税のグリーン化、低公害自動車を取得した場合には自動車取得税の軽減措置等の支援等を実施している。

　特に平成16年度の税制改正措置等のうち主なものに以下のものが挙げられる。

自動車税のグリーン化について、税収中立を前提に、より低公害な自動車に重点を置く見直しをした上で適用期限を延長する・一定の排出ガス性能を有する低燃費自動車に係る自動車取得税の課税標準の特例措置（課税標準を取得価格から30万円控除）について、より低公害な自動車に重点を置く見直しをした上で適用期限を延長する。

自動車ＮＯｘ・ＰＭ法における対策地域内で、窒素酸化物等の排出基準に適合しない自動車（トラック・バス等）を廃車して基準適合自動車（トラック・バス等）へ買い替える場合の自動車取得税の税率の軽減措置に、平成17年規制適合車を追加するとともに軽減率を引き上げる。

エネルギー需給構造改革投資促進税制（所得税、法人税）における低公害自動車及び低公害自動車用燃料供給設備に係る特別償却制度又は税額控除措置の適用期限を延長し、燃料電池自動車及び燃料電池自動車用水素充填設備を追加する。

地球温暖化の平均気温の変化

Tue, 19 Jul 2005 18:07:49 +0900

　地球環境の平均気温の変化は、実際には一直線に気温が上昇しているわけではない。
1970年後半から急激に増加しており、20世紀の100年間に0.6℃上昇している。特に1990年代は、過去1000年で最も暑い10年であった。また、先進国における二酸化炭素排出量は途上国に比べ、約20倍だと言われている。

先進国の二酸化炭素排出量のほとんどは、石油や石炭を燃焼することで発生しており、電気やガス・ガソリンなどのエネルギーをたくさん消費するようになり、その量は40年間で10倍に増えてしまっている。

　これまでの16万年の歴史の中で最も寒かった氷河期が、最も二酸化炭素の量が一番少なかったと言われている。
この氷河期の気温と現在の気温の差は、4.5度。そして、もしこのまま二酸化炭素が増加していくと、近い将来、地球の平均気温は約4度上昇するといわれている。

つまり、氷河期から現在までの平均気温の変化が近い将来、訪れるということになる。そのような結果をもたらさない為に、様々な対策がとられている。

自動車の排出ガス

Tue, 19 Jul 2005 17:40:04 +0900

自動車の排出ガスには以下のようなものが挙げられる。

窒素酸化物（NOx）
高い温度で物が燃えた時に窒素と酸素が結びついて発生する排出ガス。

粒子状物質（PM）
　固体または液体の粒子のことで、ディーゼル車の排出ガス（黒煙）などのこと。

硫黄酸化物（SOx）
石油や石炭などの硫黄分が含まれる化石燃料が燃える時に発生する排出ガス。

日本の温室効果ガスの排出状況

Tue, 19 Jul 2005 17:36:44 +0900

　日本の2002年度（平成14年度）の二酸化炭素排出量は12億4800万トン（1990年比11.2％増加）で、一人当たりでは9.79トン/人（同7.8％増加）であった。

部門別にみると、産業部門からの排出量は4億6800万トン（同1.7％減少）であるのに対し、運輸部門からの排出量は2億6100万トン（同20.4％増加）であった。

これは、自家用自動車の台数が1990年から2001年の間に31.4％増加し、また、個々の自動車の燃費は改善している一方、消費者の嗜好の変化により自動車は大型化（重量化）したことが主な原因とされている。

地球温暖化を及ぼす自動車の存在と京都議定

Tue, 19 Jul 2005 17:36:03 +0900

地球温暖化の問題に対する人々の意識は1997年の京都議定書採択にともない、高まってきたと考えられるが、個々人の温暖化に対する対策はほとんどなされていない。

自動車の排出ガスが温暖化に影響を及ぼすと知っていても、地球環境問題を考慮して自動車を買うなどと言う人は稀である。

ただし、自動車が私たちの生活において必要不可欠な存在である以上、私たちは少なくとも自動車が地球環境に与える影響について知っておく必要がある。